教職員共済のデメリット！トリプルガードに加入して後悔したくない人向けに解説

「教職員共済」の保険料が民間の保険に比べて安いのは事実です。しかし、デメリットがあるのも事実です。

あなたが「教職員共済」のデメリットを知らずに保険に加入しているとしたら、金銭的に大きく損をしている可能性があります。

そこで今回は教職員共済の「メリット・デメリット」、「最適な保険を見つける方法」について解説します。

この記事を読めば、教員に最適な保険が分かり、保険料を無駄に支払わなくて済むので、ぜひ最後までご覧ください。

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教職員共済の特徴は保険料が安いこと

教職員共済といえば「とにかく保険料が安い」というのが一番の特徴です。

2,000万円の死亡保障に30～40歳までの10年間加入した場合、保険料の差は以下の通りです。

民間保険の場合（価格.comにて試算）

教職員共済の場合

教職員共済の保険料が民間の保険より安い理由

教職員共済の保険料が民間の保険より安い理由は主に以下の2点です。

• 教職員共済は非営利団体だから
• 教職員・教育関係者だけが加入できる団体保険だから

教職員共済は非営利団体だから

教職員共済のホームページに以下のように記載があります。

組合員一人ひとりが自分の意思で協同し、よりよい暮らし、より豊かで文化的な暮らしを実現していくことを目的とした組織です。株式会社のような営利事業法人とは異なり、利益を目的とした組織ではありません。

引用：教職員共済

民間の保険会社は相互扶助の精神といえど営利目的があるので、保険料に手数料が上乗せされています。

しかし、教職員共済は非営利団体のため、民間の保険会社より保険料が安いです。

教職員・教育関係者だけが加入できる団体保険だから

団体保険とは会社の社長などの代表者が保険を契約し、会社や法人に勤めている従業員とその家族を一括で被保険者とする保険です。

教員で言えば、教職員共済も団体保険の１つです。

一般的な保険料と比較して割引率が高く、必要以上に保障額も大きくないことから、民間の保険料と比べて安くなります。

教職員共済のデメリットや加入して後悔した人の口コミ

教職員共済のデメリットや加入して後悔した人の口コミを紹介します。

デメリット：①保険料がずっと同じではない

教職員共済の生命保険を継続するかどうか連絡が来ていたが、放っておいても自動継続になるしと思って放置していたら、61歳になったのでドンと掛金が上がっていて、あわてて解約した。こういうのはきちんとチェックしなければと反省。

— いいぬま まさゆき (@historian_chop) August 8, 2019

デメリット：②教職員共済が解体されるリスクがある

神戸市立学校教職員共済の解体。

メディアよ、報じてくれ。
公務員神話の崩壊。日本経済の衰退は神戸市教育委員会から

インパクトあるから多少なりとも数字はとれるし、なにより岸田政権を叩ける。

神戸市教育委員会をゼロリセットする序章にしてくれ#教師のバトン#神戸市教育委員会

— ジョン・粉ー@関西 (@T800teacher) February 19, 2023

デメリット：③そもそも教員に保険はいらないことに気付いた

教員（公務員）に医療保険は必要ない

教職員共済組合でどんなに医療費がかかったとしても自己負担は月25000円が上限と決まっているから

貯金があれば急な病気には充分対応できます

職員室にくる保険屋から加入する必要はありません

大変な思いをして稼いだお金を無駄に払わないで#教師のバトン

— 伊達@教員投資家 (@datekyointoshi) April 10, 2022

教職員共済のメリットや加入してよかった人の口コミ

教職員共済のメリットや加入してよかった人の口コミを紹介します。

メリット：①保険料が民間の保険より安い

【えぃ先生から教員になる学生の方へ】
『教職員共済の総合共済』
親切な職場なら教えてくれますが、えぃ先生からも伝えます！
⚫︎教職員賠償、個人賠償、火災、住宅災害、災害見舞、死亡、後遺障害、入院休業、傷害、介護、避難救助、退職
⚫︎月々900円で12の保障
教員の立場を守ってくれます！

— えぃ先生@小学校教諭 (@a_teacher_915) March 12, 2023

メリット：②保険料の一部は退職時に返還される

先生のための全教共済
総合共済の掛け金６００円は退職時に全額返金されます。
プラス１５０円で教職員賠償責任共済にも入れます。

— 船橋市教職員組合　　（船教組） (@Funa_Kyoso) May 21, 2016

メリット：③総合共済以外は退職後も継続できる

総合共済以外のトリプルガードや自動車保険、火災保険などは退職後も継続可能です。

「総合共済」には「教職員賠償」という保障があり、この教職員賠償はあくまで業務中に起こりうるトラブルに対して備える保障です。

教職員共済がおすすな人・おすすめじゃない人の特徴

「教職員共済」が最終的に自分に合う・合わないは必ずありますので、以下を参考にしてみてください。

自分に最適な保険を見つけるにはFPに相談するのがおすすめ

教職員共済は安いから「とりあえず加入している」という人もいると思います。

しかし、保険というのは死亡保障や自動車保険、火災保険を除き、基本的にいらないケースが多いです。

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例えば、家族全員分の「保険の見直し」をした場合、ほとんどの人は最低でも月5,000円以上浮くケースがほとんどです。

あなたが仮に今30歳とすると退職の65歳まで35年、月数だと12ヶ月×35年＝420ヶ月

仮に今すぐ「保険の見直し」をして月5,000円浮いた場合、65歳までに浮くお金の合計は・・・

なんと・・・5,000円×420ヶ月＝2,100,000円

今すぐ「保険の見直し」をしなければ、これだけのお金をドブに捨てることになります。

教職員共済についてのよくある質問まとめ

教職員共済にはどのような人が加入出来ますか？

全国の国立大学法人、高等専門学校、公立学校、私立学校、幼稚園、文部科学省、文化庁等に勤務する方が加入できます。

臨時採用ですが、加入できますか？

はい。ご加入できます。

退職後も、教職員共済は継続利用できますか？

総合共済以外、ご利用いただけます。
再任用で勤務を続けられる方は、総合共済もご利用いただけます。

育児休業を取得します。掛金の支払いはどうなりますか？

口座振替の方は、これまで通りの引き落としとなります。

【まとめ】教職員共済のデメリットについて

教職員共済のデメリットをしっかりと理解した上で加入しているのなら問題ありません。

しかし、ほとんどの人は「なんとなく安いから」が保険加入の一番の理由だと思います。